吉本興業（大阪市中央区千日前）と近畿大学（東大阪市）が2月15日、「よしもと漫才劇場」（中央区千日前）で記者会見を行い、「笑い」の医学的検証についての共同研究を始めると発表した。

記者会見でのフォトセッションの様子

　タレント約6000人が所属し、「笑い」を中心としたエンタテインメント事業を展開する同社と、医学部を持つ同大学は昨年12月15日、大阪らしい「おもろい」研究や教育、情報発信を展開し、日本だけでなく世界に向けて様々な価値を創出することを目的とした包括提携協定を締結した。今回の共同研究もその一環で、オムロン（京都市）と西日本電信電話（大阪市）もセンサー技術、解析技術の側面から支援する。

　研究では、「笑い」の機械による計測、分析方法の開発と、日常的な「笑い」の習慣が身体や心理的健康に与える効果を調べ、年間約2.7兆円（厚生労働省調べ、2010年）といわれる「うつ病」「適応障害」などの精神疾患による経済的損失を低減するためのサービス開発にまでつなげるのが目的。

　研究は約4年間にわたり4段階で行う予定で、同日よりまずは第1段階として、健常者に対する「笑い」の効果の調査をスタートした。22人の被験者に2週間おきに計3回、「なんばグランド花月」で公演を見学してもらい、心拍、呼吸などのバイタルデータ、体の動きを「表情推定画像センサー」と「マイクロ波センサー」で計測。これらのデータを分析することで「笑い」の効果を研究する。2018年10月からは精神疾患の患者に対する臨床研究を行う予定で、これらの研究を基に2021年1月には「笑い」を活用したストレスマネジメントにまつわるサービスを実用化したい考えという。

　サービスについては現段階のアイデアとして、「病院やケアハウスなどでの定期的なお笑いライブの提供」「寝る前に見る用、辛いことがあった時に見る用など、用途に応じた動画コンテンツの企画」などを挙げている。