災害発生時のデジタルメディアの有効性を検証する実証実験が1月17日、なんば周辺で行われた。
複数の企業、団体から構成される「ミナミまち育てネットワーク」(大阪市中央区難波千日前)が企画。災害発生時に帰宅が困難な人を減らすために、デジタルメディアによる情報発信の有効性を検証した。
初開催となる今回は、インターコネクト(西区北堀江1)が運営する「心斎橋OPAビジョン」「トンボリステーション」「エディオンビジョン」の3つの大型ビジョンで実施。発信コンテンツは「NHK放映」「静止画順繰り」「帰宅困難者抑制啓蒙画像」など。多様な人が訪れる同エリアの特性を考え、英語、中国語、韓国語のコンテンツを用意した。
コンテンツの切り替えや視認性、表示時間などの有効性を運営協力者からの聞き取りや現地でのアンケートで調査する。調査結果は2月に発表。